Wednesday, March 2, 2022

食の安全

 『食品先進国』の日本では、ありとあらゆる食材が溢れています・・・。そして、日本は食品先進国なので、先進的な食材、遺伝子組み換え食品、食品添加物、残留農薬など世界一摂取しています・・・。


《遺伝子組み換え食物》




ビールが危ない！　～日本人絶滅～

https://ameblo.jp/jam512412/entry-12156558298.html



上の写真は遺伝子組み換えとうもろこしを飼料として育った豚である。この豚は子孫を繁栄することが出来なくなってしまった豚なのです。

このような事例がアメリカでは相次いでいます。


海外メディアでは牧畜業を営む農家のインタビュー番組が過去に放映されました。（上の写真）

しかし、日本ではこの報道が一切シャットアウトされ国民の目に触れることはほとんどありませんでした。

このような経緯もあり、アメリカでは豚の飼料に遺伝子組み換えとうもろこしを止めたところ、今までどおり豚が妊娠をし、子孫を繁栄できるようになりました。


我々日本人は、世界一、遺伝子組み換え食物を摂取している民族ですしね。とうもろこしは、コーンスターチ、異性化糖等姿を変え。もしかしたら、不妊症になるのも仕方がないのかも知れませんね。


（追記）

【遺伝子組換食品、癌発生で】ロシアおよびヨーロッパでは大半の国が禁止、日本は世界最大の遺伝子組換食品大国へ（スーパーの食品の６割）

http://dailyrootsfinder.com/gmo-cancer-eu/


「戦略作物を巡る闘い」欧vs.米　2014年フランス作成（NHK世界のドキュメンタリー）

http://www.at-douga.com/?p=15047


デンマークのイブ・ペダーセンの農場では遺伝子組換え飼料に切り替え後、豚が頻繁に下痢を起こすようになった。従業員に黙って遺伝子組換え飼料をやめたところたった２日で下痢がなくなった。それまでは毎日抗生物質を100ml注射していたが、それでも一番ひどい時で子豚の３割が死んでいた。奇形や障害持ちの豚もたくさん産まれている。


この遺伝子組換え飼料を生産しているアルゼンチンの農場周辺では、子どもに奇病や先天性異常が多発していた。

（患者のほとんどが頻繁に農薬がまかれる農村地帯で生まれている。遺伝子組み換えと除草剤はセットで使用されます）。モンサントの除草剤ラウンドアップをこの村の住民は「毒」と呼んでいる。トラクターや飛行機が除草剤をまき始めると住民は子どもを連れて家に閉じこもる。ラウンドアップを使っている農家「自分の家畜にはこの大豆はやらないよ」「ニワトリにやると卵が食べられなくなる。臭くなるからだ。臭いがひどい。」

娘が奇病になった父親「責任を感じています。家族を危険な農薬にさらしてしまったのですから。」

※遺伝子組み換え食物は、枯葉剤の残留農薬も影響あるとは思いますが・・・。




※日米FTAにより、食品のこの表示が禁止へ・・・。





近年日本人さんたちの発育が良くなったのも、１説には、家畜の飼料に混ぜられる成長ホルモンのせいだと言われています・・・。家畜の飼料は人間に伝播します・・・。家畜の飼料として、遺伝子組み換え食物が使われ、家畜が食べ、家畜の体内に組み替え遺伝子を取り入れ、そして、その肉や臓器を人間が食べ、たんぱく質として取り入れ、人間の肉や臓器に組み換え遺伝子が取り入れられる（生物学詳しくないから正しいかは分かりませんが・・・）！？数世代に渡った長期的な観点で、遺伝子組み換え人間が、生殖機能等、人類になにも影響が出なければ良いのですが・・・。結果が分かるのは、数世代先だし・・・（心配のし過ぎかもしれませんが、現状、大日本帝国様は、不妊治療患者数世界１位ですし・・・）。


（関連話題）

農作物を遺伝子組み換え食物にするメリットがあまりない気が・・・。元の品種より干ばつに弱かったり・・・。害虫や雑草とのいたちごっこで、ドンドン元の遺伝子からかけ離れた、遺伝子組み換えを繰り返したり・・・。



《ゲノム編集食品》







DNA切断するはさみが残ったら、欠陥品でしょーが・・・。食品として体内に取り入れたはさみが人体のDNAに悪さするかも知れないし・・・。オフターゲット問題も怖いし・・・。場合によっては、ホ以上に危険で、日本人絶滅しちゃう・・・（心配）。（※断っておきますが、僕は、トランス脂肪酸やビフェニルの環境ホルモンくらいでは、騒がないです・・・。確かに生物学は門外漢ですが・・・）。


ゲノム編集食品の例

鶏　４本足

鯛

トマト



《農薬・食品添加物》

《記事》

まず食の安全基準のさらなる緩和が進む。日米交渉でまず決まるのが、ＢＳＥ（牛海綿状脳症）対策としての輸入条件の撤廃だ。米国産牛の月齢制限を２０カ月齢としていたものを、ＴＰＰへの「入場料」交渉で３０カ月齢にまで緩めた。今度は３０カ月齢もやめなければならない。

牛肉でいえば、米国だけでなくカナダ、オーストラリア、ニュージーランド、メキシコも使っているのが成長ホルモン「エストロゲン」。牛に耳ピアスで人口的に注入する薬だが、米国の牛肉からは、日本の牛に自然にあるエストロゲンの６００倍も検出されている。

エストロゲンがすごいのは、例えばウナギの餌にポツンと一滴垂らすとオスのウナギがあっという間にメスになる。ものすごい作用があり、成長も促進する。乳がんや前立腺がんを引き起こす可能性が高いといわれる。

ＥＵは国内使用を禁止し、輸入も止めている。だが日本では国内使用は禁止していても、輸入については米国を恐れてザル（素通り）になっている。

牛や豚の餌に混ぜる成長促進剤「ラクトパミン」は、長期の発がん性だけでなく、人間に直接中毒症状を起こすということでＥＵ、中国、ロシアでも輸入が禁止されているが、日本は例によって国内使用は禁止だが輸入はザルだ。

ＥＵは米国産牛を全部ストップしている。オーストラリアはＥＵ向けの牛に成長ホルモンが入ると売れないので使わないが、検査しない日本向けの牛には投入している。ＥＵ３３カ国では米国産牛の輸入を止めてから１７年（１９８９～２００６年）で、乳がんの死亡率が顕著に減った（アイスランドは４５％減）という学会誌データさえ出てきている。

これから日本では米国の乳製品がさらに増える。米国は６００億円分ほどの乳製品をまた日本に売れると喜んでいる。米国のホルスタインには、Ｍ社が開発した遺伝子組み換え牛成長ホルモン（注射１本で乳量が２～３割増える）が注入されている。米国はこれを「絶対安全」といって１９９４年に認可したが、その４年後に勇気ある研究者が「乳がん７倍、前立腺がん４倍」という学会誌論文を書いたので消費者が動き出した。

そこでＭ社と食品医薬品局が組んで「成長ホルモン不使用」の表示をやめさせようとしたり、「表示する場合には成分は変わらないと書け」と圧力を掛けた。だが米国の消費者は譲らず、スターバックスやウォルマートに店としての「不使用」を宣言させた。商品に表示できなくても流通ルートで「不使用」を示すことは違法ではないからだ。これほど米国で問題になった成長ホルモンが、認可もされていない日本には素通りで入ってきてみんなが食べている。

もう一つは、禁止農薬の防カビ剤「イマザリル」など。その根は深く、１９７０年の「日米レモン戦争」に遡る。日本では収穫後に禁止農薬をかけることはできないが、米国は収穫物に防カビ剤を大量にかけて輸送してくる。禁止農薬がかかっていたレモンを日本側が「不合格」として海洋投棄すると、怒った米国に「自動車輸出を止めるぞ」と恫喝されて震え上がった。そして、防カビ剤イマザリルは収穫前にかけると農薬だが、収穫後にかけたら食品添加物であるとしてこれを認めた。いまでもそれがどんどん入ってきている。

食品添加物に分類されると食品への表示が義務づけられる。禁止農薬が入っていることがバレるから「これは不当な米国差別だ。表示するな」とまた米国が怒り出した。それでＴＰＰの裏交渉で改善を約束し、今回のＦＴＡでは表示の撤廃が待ち受けている。

イマザリルのような防カビ剤は浸透するので皮を剥いて食べても体内に入る。このような自由貿易協定は「農家には申し訳ないけど、消費者は安くなっていいな」という話ではない。いざというときに食べられないばかりか、とんでもないものを食べざるを得ず、命の危険にさらされる。農家の問題ではなく、国民の命の問題であることを認識しなければならない。

安全基準の問題だけでなく、現在すでに入ってきている輸入農産物がいかに危ないか。検疫結果を見ると、米国の農産物からはあれだけ防カビ剤をかけても「アフラトキシン」という発がん性の猛毒のカビがたくさん見つかり、ベトナムからの食品にはあり得ない化学薬品やE-coli（大腸菌）がたくさん見つかっている。港で防疫されているのかと思ったら大間違いで、輸入品の検査率はいまや７％だ。あとの９３％は素通りでみんな食べている。手遅れなのだ。

心配になった知人が現地の工場を視察にいくと、肉や魚が工場に着いた時点でかなりの異臭を放っているという。つまり腐っている。それをうまく切り刻んで、串刺しにして日本の居酒屋さんで「おいしいね」「安いね」と食べている。賞味期限なんてあってないようなものなのだ。日本の業者は「安いものを」と要求するので、どんどん安くなるがどんどん危なくなる。安いものには必ずワケがある。

なぜ小麦だけは遺伝子組み換えにしていないのか？　それは「大豆やトウモロコシは日本人とメキシコ人と家畜が食べるものだが、小麦は直接米国人がたくさん食べるからとりあえずやらない」というのが米農務省幹部の説明だ。





《そして、薬・・・》。

２００９年の統計・・・。左が国民１人当たりの薬剤に対する支出額・・・。トップは、アメリカ、２位以下が、カナダ、ギリシャ、アイルランド、ベルギー、ドイツ、イタリアと来て、第９位に日本・・・。日本の１人当たりの薬の支出額は、OECDの平均以上・・・。物価の高さが異なるので、薬価も異なるだろうし、薬の摂取量は測れないけど・・・。日本の医者は日本にしては珍しく比較的良心的なのかもっ！？

※薬の副作用は怖いです・・・。大日本帝国様の上級国民様たちからしたら、僕とか目障りなんでしょうね・・・。薬嫌いだし・・・。１部で儲からない漢方とか流行りだすし・・・。今も、勃起不全の精神薬、強引に飲まされてるし・・・。


（関連記事）





《記事》

韓国疾病管理庁は24日、「（先週末の新規申告分3件を含め）16日から24日午後1時までで、48人のワクチン接種後死亡事例申告があった。しかし、ワクチン接種と死亡の因果関係は非常に低いので、ワクチン接種事業を継続する」と明らかにした。そして、2013年の米国におけるインフルエンザワクチン接種後の死亡率や、昨年の韓国におけるインフルエンザワクチン接種後の65歳以上死亡申告数の推移などの統計情報を提示した。

同庁の鄭銀敬（チョン・ウンギョン）庁長は同日の記者会見で、「（インフルエンザ予防接種を受けたために死亡したという）因果性とは関係なく、予防接種を受けた後に死亡者が発生するという統計がある状況だ」と明らかにした。鄭銀敬庁長が提示した統計によると、米国の場合、2013年にワクチンを接種した65－74歳で10万人当たり11.3人が接種後1週間以内に死亡したという。75歳以上では10万人当たり23.2人で、死亡率が高かったとのことだ。

また、韓国でも「2019－20年の予防接種シーズン（昨年7月から今年4月）」にインフルエンザ予防接種を受けた65歳以上の668万人のうち、接種後1週間以内に死亡したのは1531人だった。人口10万人当たりで言えば22.9人となる。今年（2020－21年シーズン）の場合、今月24日現在で1427万人の接種者のうち、接種後に死亡申告があった事例は48人だ。申告されていない事例を含めても、今年の状況を非常に異例だと見るのは難しいということだ。





・大日本帝国様のインフルエンザワクチン接種死亡例

※大日本帝国様は、毎年１０００万人以上の高齢者がインフルエンザウイルス接種を行いますが、死亡例は数例。１０万人に、０．２人の死亡率と成っています・・・（アメリカ　２３．２人、韓国２２．９人）。大日本帝国様が、またいつものように隠蔽してないと良いのですが・・・。高齢化対策の一環でなければ良いのですが・・・。



大日本帝国様のインフルエンザによる死者数



《不妊大国日本》　

不妊で悩むカップル６組に１組・・・。

世界平均の１．８倍の不妊率・・・。

障害を持つ子供も増えている・・・！？


（２０１２年　不妊治療実施件数　約３２万件・・・。どうしても産みたいって人は結構多いのだけれど・・・。１人、１児と限らず・・・。日本の不妊治療の成功率は、世界一低い・・・。妊娠しにくい身体？海外でも高齢女性って本当に妊娠しにくいのかなぁ・・・？）



特別支援学校、３４００教室不足　在籍者が急増

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170430-00000003-asahi-soci

《記事》

障害が比較的重い子どもが通う「特別支援学校」で深刻な教室不足が続き、２０１６年１０月現在、３４３０教室が足りないことが文部科学省の調べでわかった。特別支援学校の在籍者が近年急増し、教室数が追いついていない。同省は教育に支障が出るおそれがあるとして、教育委員会に補助金の活用などによる教室不足の解消を求めている。
特別支援学校小、中学部の１学級は６人が上限で、重複障害の場合は３人。幼稚部から高等部までの在籍者は１５年に１３万８千人で、１０年で１・３６倍になった。特に知的障害のある子が増え、全体の９割を占める。比較的障害が軽い子が通う小中学校の特別支援学級の在籍者も１５年に２０万１千人で、１０年で約２倍になった。
背景には、障害の診断が普及したことがある。障害があると診断されると、支援が得やすい教育を望む保護者が増えたとみられ、「特別支援教育への理解が深まった」（文科省担当者）との見方がある。


《記事》

ダウン症で生まれる赤ちゃんの数が過去１５年間で約２倍に増えているとする推計が、日本産婦人科医会の全国調査の分析をもとにまとまった。高齢妊娠の増加に伴い、ダウン症の子を妊娠する人が増えていることが背景にあるという。同医会が全国約３３０病院を対象に毎年実施している調査結果を、横浜市立大学国際先天異常モニタリングセンターが分析した。

ダウン症で生まれた赤ちゃんの報告数は１９９５年が１万人あたり６・３人で、２０１１年は１３・６人と倍増していた。

また、ダウン症を理由に中絶をしたとみられる数も推計。９５～９９年の中絶数を基準とすると、０５～０９年は１・９倍に増えていたという。妊娠を継続していれば生まれていたとされるダウン症の赤ちゃんの数の推計では、１１年は１万人あたり２１・８人だった。調査では実数を出していないが、１１年の人口動態統計の出生数に当てはめると、ダウン症の赤ちゃんは約２３００人生まれるはずだったが、実際に生まれたのは約１５００人となる。差の約８００人の一部が中絶されたとみられる。

この１５年間で超音波検査による出生前診断などが広がっている。昨年４月には、妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断が導入された。半年間の集計では、異常が確定した５６人のうち９割以上が中絶を選んでいた。センター長の平原史樹教授は「今後、中絶数がどう変化するか、注意深く見守っていく必要がある」と話す。結果は１９日、東京都内で開かれる日本産科婦人科学会学術集会で発表される。（岡崎明子）




《少子高齢化》

各国における子供の割合

日本は、韓国や１人っ子政策の中国よりも若者が少ない・・・。



《海外の日本食品への反応》



《日本人のモラリティ》

外国人技能実習生

福島県米農家





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